みんながハマる？外資から日系へ戻れなくなる3つの理由

このようなお悩みにお答えします。

この記事を書くぼくも実際に外資系に転職し、日本企業に戻れないと感じているひとりです。

これから外資系企業への転職を考えていて、将来的には日本の企業に戻ることを視野に入れている人も多いでしょう。

実際外資系へ転職した人の多くは日系企業へ戻らず、外資系でキャリアを歩み続ける人を多くみています。

相談している転職エージェントでも、「外資系から日系への転職は悩む人は少なくない」と言っていました。

この記事では外資系企業で働き、日系企業にもう戻れないと思っているぼくが以下の内容について解説していきます。

この記事を読むと、外資へ転職するときの心構えができます。

「はじめての外資系転職を成功させる方法全9ステップ【外資社員が教える】」では、はじめての外資転職のロードマップやおすすめの転職エージェント3選も公開しているので、ぜひ参考にしてくださいね。

あわせて読みたいはじめての外資系転職を成功させる方法全9ステップ【外資社員が教える】

外資から日系に戻れない理由①年収が下がる

「せっかくがんばって年収上げてきたのに下げてたまるかっ！」という感じ（笑）。

年功序列がない

まだまだ古い慣習が残る日本の会社では、「年功序列制」がいまだに継続しているところが多いです。大企業を中心に徐々に実力主義に移行してきていますが。

この年功序列がある会社では、

など、あるあるであなたも聞いたことあったり、まさに経験しているかもしれません。

外資系企業では一般に実力主義なので、年功序列がありません。

若くして昇進・昇格で給料が上がりやすい

年功序列がないと何が起こるかというと、「若くして昇進・昇格が可能」となって「その昇給する」。

結果として、同業界の特に日系企業の同年代と比べて、年収が高くなる傾向にあります。

イメージはこんな感じです。

このように外資系にいると日系企業の相場を超える年収になることは珍しくないので、転職で日系にいくとなると年収が下がるケースが多いんです。

外資から日系に戻れない理由②働き方の自由度が下がる

働き方の自由度というと、

すべての外資系で同じ自由度があるわけではないですが、ぼくの希望の業界のうち、日系でいまと同じ環境の転職先はかなり限定的です。

外資から日系に戻れない理由③古めかしい社風や規則についていけない

今の会社はオープンな雰囲気で、いい意味でゆるい環境です。

例えば、出社時の服装のルール。

クライアントワークで必要でない限り、スーツ着用が義務付けられている会社では、堅苦しくて働けないカラダになってしまいました（笑）

外資から日系への転職が不可能というわけではない

念のため強調しておきますが、外資系企業から日系・日本企業への転職は不可能というわけではありません。

転職の際の応募要件にあう経験やスキルを持ち合わせていれば、問題ないです。実際にぼくの知り合いでも外資から日系への転職者は全然います。

むしろ、外資系で英語をバリバリ使っていたスキルがあれば、英語のできる人材を欲している日系のグローバル企業への転職では有利にはたらく可能性が高いです。

一方で日系の魅力的な面も

外資から日系にもどるのは、ネガティブなことだけではありません。

グローバル企業なら海外駐在のチャンス

「現役社員が教える外資系企業で働くメリット・デメリット10選」でくわしく解説していますが、外資系企業だと、どこかの国に一定期間駐在するなんてチャンス、珍しいですからね。

その点、本社が日本にあって海外に展開している会社では、その国に本社のある日本から社員を送り込む、いわゆる駐在員という人が必要になってきます。

大企業の福利厚生

日本の大企業の社員は福利厚生でかなり厚遇されているところありますよね。

個人的にうらやましいのは、「家賃手当または借り上げ社宅」。

ぼくの知り合いでは、上限15万円で8〜9割くらい会社が負担するなんてところはけっこうあります。

特に全然お金のない新人時代には喉から手が出るほどほしい福利厚生でした。

外資ではそういった日系の手当分の代わりに、基本給を積み上げることは可能なので、年収が上がれば気にならなくはなりますが。

外資系から日系への転職を考えるたった1つのポイント

それは日系企業でしか実現したいキャリアが叶えられないのかどうかです。

企業分析をしないとわからない

「日系企業でしか実現したいキャリアが叶えられないのかどうか」を判断するのが簡単ではない理由が企業分析を幅広い会社に対してやらないといけないからです。

ぼくのケースを例にあげてみます。

ぼくの1つの自分のキャリアで実現したいこととして、「海外駐在」があります。

自分としては、日系グローバル企業でないと日本の社員を海外に送り込むことはあまりないと考えています。

これは外資系企業の本社は海外にあって、通常支社である日本から社員を送り出すことはないという理論と、日系企業に勤める周りの友人から情報をもとに考えたものです。

でもこれって本当でしょうか？

外資系企業のなかには、積極的に海外本社と日本のコネクションができていて、人材育成の観点で日本から短期間でも海外本社で出向している日本人もいるかもしれません。

自分で企業を知るには限界がある

ぼくの「海外駐在」の例の場合、かなり人事的な話なので会社のホームページなどでくわしく公開されていないことが多いです。

そうなると、自分で調べるには限界があるので、転職エージェントの出番です。

実は問題がもう1つ

それは転職エージェントの情報の確度と範囲です。

1社だけからもらった情報だけで行動に移してしまうと、「ほかの選択肢あったじゃん...」とあとから後悔する羽目に。

なので、ぼくは複数（少なくとも3社）の転職エージェントに登録して、多角的に情報を入手し、情報の信頼度を確保することを推奨しています。

さいごにおさらいですが、条件が不利になってしまう日系企業へ転職を考える場合は、日系企業でしか実現したいキャリアが叶えられないのかどうかを慎重に調査のうえ、判断しましょう。

まとめ：外資から日系へ戻れなくなる理由は3つ

以上、外資系から日系へ戻れない理由について解説しました。

個人的な理由を並べましたが、そのなかでも「年収が下がる」のは珍しいことではないです。

これから外資系を目指している人や転職したばかりの人は、外資系から日系企業への転職はできないのではなく、しづらくなることがあることを知っておきましょう！

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