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外資系企業の働き方とは?4つの視点で解説

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外資系企業の働き方ってどんな感じなんだろ?

外資系企業への就職や転職活動を考えている方で、こんな悩みありますよね。

外資系企業で働いた経験がないと、なかなか働き方って見えてこないと思います。

この記事では実際に外資系企業で働く僕が、外資系企業での働き方について、実際の経験もからめて解説します。

記事を読むと、外資系企業でどんな働き方をしているのか理解することができます。

以下の記事「はじめての外資系転職を成功させる方法全9ステップ【外資社員が教える】」ではじめての外資転職におすすめの転職エージェント3選も公開しているので、ぜひ参考にしてくださいね。

あわせて読みたいはじめての外資系転職を成功させる方法全9ステップ【外資社員が教える】

前提:外資系企業の働き方はそこまで特殊ではない

もともと新卒で日本の企業で勤めていましたが、外資系企業へ転職して、働き方が180度変わったかと聞かれるとそこまでではないです。

以前の会社も風通しの良い雰囲気だったということもあり。

外資系企業といえど、日本にある会社ですので、ガチガチのお堅いザ・日本企業からの転職だったり、社内の公用語が英語になるとかがない限り、日本の企業と働き方がそこまで大きく変わることはないんじゃないかと思います。

それを踏まえて、以下の内容について順を追ってみていきましょう。

  • ワークライフバランス
  • 有給休暇の取得
  • オフィスでの働き方
  • 海外との働き方

ワークライフバランスは自分で整える

僕の会社の場合ですが、会社はワークライフバランスを気にしているけど、実際はそれなりの業務量があって毎月残業をせざるを得ないというのが現状です。

なので、会社や役職にもよると思いますが、毎月残業なく、仕事とプライベートのバランスがめっちゃいいみたいなのはそこまで多くはないと思います。

外資系の会社によっては、管理職でなくても裁量労働制を導入している会社もあるようですが、僕の友人は裁量労働制だけど結構残業しなきゃいけない状況で、すごく忙しくしてる人も中にはいます。

要するに、業務量次第で、残業は付きもので、会社がワークライフバランスを整えてくれるのを期待するのではなく、自分でワークライフバランスを整える工夫も必要です。

残業すること自体は評価に影響ない

残業多くしてたりすると評価に影響ないの?って気になりますよね。

外資系企業であっても、残業すること自体は問題にはならないです。

実際、僕も外資系企業に入社してから、基本毎月残業してきましたが、評価はちゃんとしてもらえ、4年で2回も昇進しています。

ただ、明らかに業務がないのにも関わらず、残業を毎日のようにしていると、それは非効率に仕事している、生産性が低い、能力がないなどを真っ先に疑われるのでそこだけは注意です。

とはいっても、残業がある中でも、うまくワークライフバランスを保っていきたいですよね。

在宅勤務とフレックスを有効活用する

自分でワークライフバランスをうまく保つために、積極的に活用しているのが、在宅勤務とフレックス制度です。

順に見ていきましょう。

在宅勤務

僕の会社はパンデミック前からすでに導入していましたが、僕自身使っても月1くらいでした。

しかし、パンデミック以降はほぼ毎日在宅勤務していますが、朝の身支度、通勤時間がないおかげで、1日少なくとも2、3時間はプライベートの時間に回すことができています。

1日はみんな平等に24時間与えられていて、そのうちの2, 3時間ですから、バカにできない時間ですね。

ただし、自宅に作業スペースやデスクなどがなく、環境が整っていないと逆に生産性が落ちてしまいますし、在宅勤務にも課題はあるので、もちろんオフィス出社との使い分けは必要だと思います。

そんな在宅勤務ですが、独自に外資系企業の採用情報を調査した結果、65社中57%の会社が在宅勤務を導入していました。

(厳密には自宅以外のカフェやサテライトオフィスからの業務も可能とするテレワーク(リモートワーク)も含みますが、便宜上、ここでは在宅勤務と表記しています)

全65の外資系企業の採用情報から得られたフレックス制度の導入割合
全65の外資系企業の採用情報から得られた制度の導入割合

ホームページ上で公表していない会社もあると思うので、実際はもう少し多いと予測しています。

フレックス制度

また、最近は決められた時間帯に働いていないといけないコアタイムがないフレックス制度(以下、フルフレックス制度)を導入している企業も増えてきています。

これも独自の調査で、企業のホームページ上で公開している会社に限定して、調査できた65社のうち約75%、約28%の外資系企業でそれぞれフレックス制度とフルフレックス制度を導入しています。

人それぞれ、その人に合った生活があって、その生活を維持するために、このコアタイムなしのフルフレックス制度を有効活用しない手はないです。

例えば、花粉症シーズンでどうしても平日の今日に病院に行って薬をもらっていきたいという時。

午前中に病院に行って、帰ってきて、11時から仕事を開始する、なんてこともあります。

それ以外にも、毎日、育児や介護の時間が必要な人も世の中には山ほどいます。

そういった人たちも柔軟な働き方ができるよう、在宅勤務やフレックス制度は一役買っているというわけです。

社員のワークライフバランスを整えるためには、残業がないことはもちろんですが、在宅勤務やフレックス制度(特にコアタイムなし)が導入されているかどうかによっても、外資系企業での働き方は大きく変わってくるでしょう。

有給休暇は取りやすい

有給休暇(以下、有休)の取りやすさって重要ですよね。

以前いた日系企業でも有休はすごく取りやすかったので、外資系企業特有ではないですが、外資系企業では有休は取りやすいです。

上司に申請するときも、もちろん休む理由を添えることは不要ですし、休むときは社員で共有しているスケジュールに休みがわかるようにしておけば、OKです。

1年あたりの有休の取得日数ですが、独自に約90の外資系企業を調査し、採用情報から得られた外資系企業18社の有休取得日数の平均は約13.5日でした。

労働基準法より、有休の付与日数は勤続年数によって10~20日が毎年付与されているので、少なくとも、付与数の65~100%が毎年消化されています。

ちなみに僕は入社してから数年経ちますが、毎年繰越分の有休は全て消化しているので、その点からも有休の取りやすさはイメージしていただけるかと。

オフィスでの働き方

上では在宅勤務について触れましたが、社員が働きやすいオフィスかどうかも外資系企業での働き方を見る上では重要ですよね。

ここでは、YAHOO! JAPANさんのオフィスをもとに、働き方を見ていきましょう。

たつの
んー、おしゃれですね。

フリーアドレスと言われる社員が自身の専用デスクを持たず、毎回、自分で働くデスクをその日その時の気分で選べるデスクエリアや、他の社員と意見交換をするためのコラボレーションスペースもあります。

このようなオフィスの作りは、座席数を全社員分よりも減らしコスト削減につながるので会社にメリットがあることはもちろんのこと、社員の働きやすさを意識された設計です。

フリーアドレスのオフィスの採用は外資系企業に限ったことではなく、東京23区に本社のある企業を中心に近年増加傾向にあります(参考:2020年 東京23区オフィスニーズに関する調査)。

フリーアドレスやコラボレーションエリアを採用しているオフィスであれば、オフィス内の圧迫感が軽減され雰囲気が明るくなり、働き方にも良い影響が出てくると思います。

海外との働き方

海外の人と仕事をする上でいくつか気にかけておくことがありますので、それらをご紹介します。

海外との会議は早朝や夜がお決まり!?

これは主にアメリカ大陸の国(アメリカ、カナダ、ブラジルなど)の人と会議をする場合に当てはまりますが、電話・テレビ会議をする時は、時差の関係で日本時間の早朝や夜に行うことが多いです。

そのため、日中の業務とは別に、早朝や夜遅くに会議だけ参加する、なんて働き方もあります。

例えば、アメリカ東海岸のニューヨークの社員と会議をするとしましょう。

ここで注意しなければいけないのが、日本はあまり馴染みのないサマータイムの存在です。

アメリカでは3月第2日曜日~11月第1日曜日の約8ヶ月はサマータイムを導入していますので、その間は日本とニューヨークとの時差は−13時間ですが、それ以外の期間では、−14時間となります。

アメリカ本土とは13~17時間の時差があり、ほぼ半日ずれてますので、残念なことに業務時間があまりかぶりません・・・。

そのため、日本からニューヨークの社員と会議をする場合は、サマータイム期間中はだいたい以下の時間帯での開催が妥当かと思います(時間帯は例で、いかに限りません)。

サマータイム期間外は、日本の時間を+1時間するか、ニューヨークの時間を–1時間します。

例)サマータイム期間中の会議時間帯

  • 日本 7~8時 ー ニューヨーク 18~19時
  • 日本 21~22時 ー ニューヨーク 8~9時

ちなみに、アメリカは国土が大きい国ですので、ハワイやアラスカも含めると、アメリカでは6つのタイムゾーンが存在します。

アラスカを除くアメリカ本土だけ見ると、ニューヨークのある東海岸とサンフランシスコのある西海岸とでは3時間の時差がありますので、アメリカ人と仕事をする時は、アメリカのどこに住んでる人なのかを把握しておくことが重要です。

ここではアメリカを例にしましたが、ヨーロッパの国であれば、−7時間前後なので、日本時間の夕方に会議が可能です。

アジア太平洋沿岸の国であれば、日本とは1、2時間の時差なので、あまり時間を気にせず、お互いの都合の良い時に会議できます。

ちなみに、アメリカ大陸、ヨーロッパ、アジアの3カ所で同時に会議するということもありますが、少しややこしいのでこちらでは割愛します。

このように、どの国の人と働くかによって、タイムリーなメールのやり取りができるのか、会議はいつやるのかなど、働く時間もだいぶ変わってきます。

海外の祝日や文化を把握しておく

外資系企業に勤めて、海外と人と一緒に仕事するようになってから、相手の国の基本的な祝日や文化を把握するようにしています。

これは、海外の人と一緒に働く人にとっては、当たり前のことですが。

というのも、その国の習慣で1-2週間担当者が休みで日本のプロジェクトの進行が遅れちゃうとか起こりかねないので、その業務の中での必要性に応じてですが、その担当者の国の最低限の文化などは把握しておくのが無難です。

例えば、アメリカに住む社員と仕事をする時は、特にサンクスギビングデイ(11月第4木曜)とクリスマスは一大イベントで、前後の1-2週間に休む人も少なくないです。

イベント時期にその人にいざ依頼しようと思ったら、休みでいない、となったら困りますよね。

そうならないように、一緒に仕事する海外の人の国のざっくりした情報は調べておくようにします。

これはこれで、他の国の歴史や文化に触れることなので、とてもおもしろいです。

本社の意向を確認する

海外本社の意向は絶対なので、もし本社が定めた手順やルールなどから少しそれるようなことがあったり、日本のクライアントからの質問に日本支社内で答えがだせそうになかったりすると、海外本社の了解や確認を事前にとる必要がでてきます。

これは外資系企業独特だと思います。

例えば、日本での新製品の発売準備をしているとしましょう。

海外で統一しようとしていた製品の規格が、日本の規制で禁止されていて、日本だけ製品の規格を一部変更する必要があることに気がつきました。

こういった場合は、事前に本社の了解を得ておきます。

国ごとに人の考え方や価値観は違う

日本での考え方は万国共通ってどこか無意識に思い込んでしまっているところがあるんですが、これって全くの誤解なんですよね。

それぞれの国の歴史や文化を背景に、その国の人の考え方は我々日本人とは異なりますので、それを理解した上で、関わりを持ち、信頼関係を築いていく必要があります。

海外の人と仕事するようになって、日本と海外の国の考え方は違うことを徐々にですが、自然に感じる取るようになっていきました。

そんなある時、海外の上司を持ち、長年グローバルに活躍している人にある本(異文化理解力、英治出版)をオススメされました。

先人の知恵を借りない手はないですので、すぐポチって読みました。

この本のおもしろいところは、カルチャーマップといって、仕事の上でのコミュニケーションのスタイルや評価のフィードバックの仕方など8つの指標を使った各国の位置付けが図示されている点です。

また、筆者の具体的な国際経験の事例を時にはユーモアを交えて説明してくれるので、とてもイメージしやすく、取り込みやすいです。

驚いたのは、同じ会社の海外に住んでいる人で、いろんな国の文化を理解し、グローバルに活躍するためにバイブルとして同じ本(原版の英語版)を持っている人が何人もいたことです。

自分の国際経験はまだまだこれからですが、この世界中で愛読されている本を活用して、海外の人とのより良い関わり方をいろいろ試していこうと思っています。

これからグローバルに活躍したいと思っている方は必読です。

まとめ

外資系企業での働き方について解説しました。以下、内容をまとめます。

残業があっても、在宅勤務やフレックス制度を有効活用して、ワークライフバランスは自分で整える

他国の文化を理解しながら、海外の人と働く

外資系企業への就職や転職を検討されている際は、ぜひご参考にしてください。

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  • この記事を書いた人

たつの

外資系企業で部下なしマネージャー|仕事で使う言語は7-8割が英語|転職サイト・エージェント20社の利用経験|純ジャパ、海外留学・在住経験なし、初めての海外旅行25歳|英語力ゼロの状態から英語を話せるようになるために大手日系企業▶︎外資系大企業へ転職成功|現在外資へ転職で年収2倍|外資転職に関するご相談はお問い合わせフォームへ

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